Our Services
フラワー アレンジメント レッスン
生花を始めアーティフィシャル(高級造花)、プリザーブドフラワー(高級贈答花として大人気の瑞々しい生花のような枯れない花）を使用したヨーロピアンフラワーアレンジメントなどもお楽しみいただけます。 詳細⇒
花材のお届け
フラワーレッスン用、生花、プリザーブドフラワーなどをそれぞれ準備し、お届けまた配送いたします。アレンジ例はホーム画面におてご覧いただけます。レクリエーションでお困りの際には是非ご利用ください。
花兪喜Hanayuki Shop ＆Order
店舗紹介 クライアント様のご希望に添うためご対応いたします。事前ご予約を承っておりますので お気軽にお問い合わせください。 詳細
ブライダル関連
オリジナリティーあふれる、二人だけの思い出深い挙式となるよう、お手伝いさせていただきます。ブライダルブーケ・ブートニア、また、ご親族様のコサージュなどのご注文も承ります。 詳細⇒
心を伝えるまごころ便
大切なかたへ真心のお花をお送りしてはいかがでしょうか？ 生花、プリザーブドフラワーのアレンジをご予算にあわせ、メッセージを添えてご指定日にお届けいたします。詳細⇒
スタッフ 養成
花兪喜の講師として将来活躍できる人材養成プログラムを低価格でご用意しております。さらに修得後はスタッフとして活躍していただき収入を得ることができます。 詳細⇒
花兪喜とは
大手企業数社様のフラワーレクリエーション専任担当者として長年勤めさせていただいております。
クライアント様のニーズにお応えする総合サービス、さらにフラワー講師スタッフ養成部門も加わり【花兪喜 HANAYUKI】を設立いたしました。さらに2021年１月より、母子家庭支援として、講師育成を無料で行っております。すでに数名の方がこの支援活動に参加され、多くを学んでいただいております。
STAFF
東京トレーディング・イタリア社の駐在員として渡伊。イタリア高級ブランド品・雑貨・輸出入関連業務に携わり洗練されたデザインを学ぶ。 帰国後アジア並びに欧州航空会社の客室乗務員として約 30年間勤務。 退職後は和をテーマにしたフラワーアレンジメントを海外の方々に指導。 華道:古流松應会に所属。プリザーブドフラワー講師資格並びにハ―バリウム制作方法を取得。約20年間にわたり、企画・運営とともにフラワーレクリエーションのスーパーアドバイザーとしてキャリアを積んでおります。
ご高齢者様のレクリエーション提案
父母がデイケア・ショートステイ先から持帰る、塗り絵・紙工作などの作品が当時沢山ございました。この作品が介護度合により異なりはあっても、さらに褒められ喜ばることで、作る楽しさから意欲的になり結果として【やりがい】につながるものにならないかと考えました、そこで企業様に新たなご提案後、多くのご賛同をいただき、専任担当者として20年。現在に至っおります。
ご家族様からも開催を心待ちにしてくださるようになりました。ご参加の皆様からは「次は○○さんにプレゼントしたい。」「娘、孫が来た時、作品を誉められ、とても喜んで持帰るのよ。次も頼まれたわ」「毎回この時間が楽しみなの」など、沢山の嬉しいお声をいただいております。
LATEST NEWS
ワンランク上のプリザーブドフラワーアレンジメントは、少人数制による個人レッスンを開催いたしました。
≪エコ容器の使用の推進≫
私共も2020年後半より、SDGsの取り組みを開始いたしました。エコ容器制作企業との取引を重視する中、商品開発へ助言なども行ってまいりました。私共のレッスンに使用する花材もプラ製品を少なく使用、フラワーベースはエコ素材、陶器、籐素材を使用し、提携企業様もご賛同いただいております
紙製品、生分解性製品（GeoPack）の製品開発・拡販
近年、大量のプラスチックゴミが海に流出する海洋プラスチック問題、長年放置されてきた森林（里山）問題によって、地球環境や生態系システムの破壊が急激に進んでいます。
私達は森林資源を積極的に活用し、持続可能なサイクルを作り、森林保全に貢献して参ります。
プラスチック容器の代替品の柱となるべく、紙製品、生分解性製品（GeoPack）を使用した地球環境に良いパッケージの商品化を目指します。
SDGsとは、2015年9月の国連サミットで採択された「2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す」ための国際目標で、17のゴールと169のターゲットが設定されています。17のゴールの中には「つくる責任、つかう責任」「海の豊かさを守ろう」「陸の豊かさも守ろう」といった項目が掲げられ、豊かな自然環境を次世代に受け継ぎながら経済的な発展を実現することがミッションに。これを受けて国や業界を問わず名だたる企業が次々と具体策を打ち出しており、食品関連業界でも、かけ声だけに終わらない具体的な取り組みが求められています。自然を守る対策は、もはや事業活動を行う上での必須条件となっています。